総合病院

総合病院は、産婦人科以外にも複数の診療科を備えた医療機関です。医療法では病院は20床以上の病床を持つ施設と定義されていますが、一般的に総合病院と呼ばれる規模の病院は複数の診療科を有し、医師や看護師の人数が多く、医療設備が充実しています。

【メリット】

小児科や内科、麻酔科などが併設されているため、妊娠中に合併症が発生した場合や、分娩時に緊急事態が起こった場合でも、速やかに適切な処置を受けることができます。持病をお持ちの方や、ハイリスク妊娠の方にとって安心できる環境です。

【デメリット】

医師の人数が多いため、毎回同じ医師に診てもらえるとは限りません。患者数も多く、待ち時間が長くなる傾向があります。大学病院の場合、研修医や学生が診察や分娩に立ち会うケースもあります。

近年は少子化の影響で、総合病院でも産科を閉鎖したり、分娩数の制限を設けている施設が増えています。妊婦健診や分娩が可能かどうか、事前に確認することをおすすめします。

産科・産婦人科専門の病院・クリニック

産科・産婦人科専門の病院やクリニックは、ベッド数が20床未満の医療機関が多く、医師の人数や設備は施設によって異なります。

【メリット】

産婦人科のみを扱っているため、同じ医師に妊娠初期から産後まで継続して診てもらえるケースが多くなっています。妊婦健診では4D超音波検査を丁寧に行うなど、時間をかけた診察を受けられる施設も少なくありません。

入院施設は個室が中心で、プライバシーが守られた快適な環境が整っています。顔見知りのスタッフが増えるため、ちょっとした心配事も相談しやすい雰囲気があります。

【デメリット】

合併症がある場合や、分娩時にリスクを伴う状況になった場合、産科以外の医療処置が必要になると、提携している総合病院へ転院せざるを得ないことがあります。

また、分娩施設を持たず妊婦健診のみを行うクリニックもあります。出産は別の施設になるため、妊娠中から分娩先を決めておく必要があります。

助産院

助産院は、助産師の資格を持つ専門家が開業している施設で、ベッド数は9床以下と法律で定められています。自然分娩を希望する妊婦さんに選ばれています。

【メリット】

家庭的な雰囲気の中で、精神的なアドバイスやフォローを受けられます。陣痛から出産まで、同じ助産師がずっと付き添ってくれるケースもあります。好きな体位での出産や、家族の立ち会い出産が可能な施設が多いことも特徴です。

【デメリット】

医師が常駐していないため、医療行為ができません。助産院で出産できるのは、リスクのない正常な妊娠経過をたどっている方のみです。分娩時に医療行為が必要になった場合は、提携する医療機関へ搬送されます。

助産院を選ぶ場合は、必ず総合病院などとの提携体制があるかを確認しておきましょう。

また、妊婦健診は助産院と医療機関の両方で受ける必要があります。医療機関での定期的な健診も必要となるため、助産院での健診回数には制限があります。詳しくは助産院や自治体にご確認ください。

周産期母子医療センター

周産期母子医療センターは、妊娠22週から生後7日未満までの周産期に、母体と新生児の両方を専門的に管理する医療機関です。

周産期は、母体や胎児、新生児の命に関わる事態が発生しやすい期間とされています。周産期母子医療センターには、NICU（新生児集中治療管理室）とMFICU（母体・胎児集中治療管理室）を備え、高度な医療を提供する「総合周産期母子医療センター」と、比較的高度な医療行為が行える「地域周産期母子医療センター」があります。

近年、妊産婦の高齢化に伴い、合併症を持つハイリスク妊娠が増えていることから、都道府県ごとに周産期医療の体制整備が進められています。リスクの内容や度合いによって、適切な周産期センターへ搬送される連携体制が整えられています。

妊婦健診から出産まで同じ施設で行う

妊娠初期から出産まで、一貫して同じ施設で管理を受ける方法です。

【メリット】

同じ医師や助産師に継続して診てもらえるため、信頼関係を深めながら出産に臨めます。妊娠経過をしっかり把握してもらえるため、ちょっとした体調の変化や不安なことがあった場合でも相談しやすい環境です。

医療者側も妊娠初期からの経過を詳しく知っているため、妊婦さんやご家族のパーソナリティに合わせた関わり方ができます。

【デメリット】

分娩を取り扱っていない施設では、この方法を選ぶことができません。また、妊娠経過の中で合併症が発生した場合や、ハイリスク妊娠に移行した場合は、より高度な医療機関へ転院が必要になることがあります。

妊婦健診と出産する施設を分ける

妊婦健診は自宅や職場に近いクリニックで受け、出産は設備の整った病院で行う方法です。このシステムには「セミオープンシステム」と「里帰り出産」があります。

▼セミオープンシステムとは

診療所と病院が連携しているシステムのことです。妊娠中の妊婦健診は自宅に近いクリニックで受け、妊娠32週から34週頃に出産する病院へ転院します。

医療機関同士で統一の連携システムを使って患者さんの情報を共有できるため、スムーズな引き継ぎが可能です。当クリニックでも、提携している分娩施設へのご紹介を行っております。

▼里帰り出産とは

妊娠中は現在の居住地近くで妊婦健診を受け、出産のために実家近くの医療機関へ転院する方法です。妊娠32週から34週頃に里帰りし、出産する施設で健診を受け始めます。

なお、里帰り出産を希望する場合はできるだけ早めに里帰り先の医療機関へ連絡し、分娩予約が可能かを確認しておきましょう。

人気のある施設では妊娠16週〜20週頃までの初診や予約を求められることもあるため、妊娠初期のうちに確認することをおすすめします。

【メリット】

自宅や職場から近いクリニックで妊婦健診を受けられるため、通院の負担が軽減されます。待ち時間が少ないクリニックを選べば、仕事との両立もしやすくなります。

出産は設備やスタッフが充実した病院で行えるため、万が一のトラブルにも対応できる安心感があります。妊娠・出産だけでなく、将来の婦人科疾患や更年期まで、長く付き合えるかかりつけ医を持つことができます。

【デメリット】

妊婦健診で慣れ親しんだ医師ではない医師による分娩に、不安を感じる方もいらっしゃいます。紹介状で情報共有はされますが、そこに反映されていない細かな希望や配慮してほしい事柄は、ご自身で分娩先の医師に伝える必要があります。

里帰り出産の場合、パートナーの立ち会いが難しくなるケースもあります。出産時や産後の過ごし方について、事前にご家族でよく話し合っておくことが大切です。

1.自宅または勤務地からの距離とアクセス

妊娠中は心身の変化が起こりやすく、体調が万全でないこともあります。妊婦健診は妊娠初期から出産まで、合計14回程度通う必要があるため、通いやすさは非常に重要です。

妊娠初期から23週までは4週間に1回の受診ですが、24週から35週までは2週間に1回、36週以降は1週間に1回と、徐々に通院回数が増えていきます。

産前休業は予定日の6週間前からですが、法律上必ず休む必要はありません。そのため、仕事を続けながら通院する方は、勤務地から通いやすい病院を選んだ方が良かったと感じるケースが多くあります。

公共交通機関を利用する場合は、駅やバス停からの距離も確認が必要です。駅から徒歩距離が長いと、意外に時間がかかることがあります。

車で通う予定の方は、十分な台数が停められる駐車場があるかも確認しておきましょう。目安としては、自宅から30分以内で到着できる施設が理想的です。

2.医師・スタッフの体制と相性

妊娠から出産まで、医師や助産師との信頼関係は非常に重要です。妊娠中の不安や疑問を気軽に相談できる環境が整っているかを確認しましょう。

医療スタッフの人数が多い施設では、緊急時に適切な対応を受けやすくなります。特に分娩を行う施設を選ぶ場合は、医師や助産師の人数が十分に配置されているかも確認のポイントです。

一部の医療機関では、助産師が妊婦健診や相談を行う「助産師外来」を設けています。医師の診察は医学的な確認が中心ですが、助産師外来では生活面の悩みや不安をゆっくり相談できます。

医師には聞きにくいような些細な悩みも、助産師になら話しやすいと感じる方も多くいらっしゃいます。助産師外来の有無も、施設選びの参考にするとよいでしょう。

3.施設・設備の充実度

施設の雰囲気や設備も、通院のモチベーションに影響します。実際に見学できる場合は、清潔感があり、リラックスできる空間かどうかを確認しましょう。

待ち時間が長くなることもあるため、待合室の快適さも大切です。

4D超音波検査を行っている施設では、お腹の赤ちゃんの立体的な姿を見ることができます。

分娩を行う施設を選ぶ場合は、個室があるか、食事の内容、入院中のサポート体制なども確認しておきたいポイントです。

4.産前産後の教室やサポート体制

妊娠中や出産後のサポート体制が充実しているかも重要なポイントです。多くの施設では、妊娠後期に出産準備のための両親学級を開催しています。

施設によっては、妊娠初期や中期の学級、マタニティヨガクラス、ベビーマッサージクラスなども実施しています。出産後の母乳相談や育児相談に対応しているか、産後健診の体制はどうなっているかも確認しておきましょう。

退院後も継続して相談できる環境があると安心です。

5.費用の目安と支払い方法

妊婦健診は基本的に健康保険の適用外となり、全額自費負担です。

基本検査のみの場合は1回あたり3,000円から7,000円程度、特別な検査が含まれる回は1万円から2万円程度かかります。合計14回以上の健診で、トータル10万円から15万円程度が目安です。

ただし、お住まいの自治体で母子健康手帳と一緒に配布される妊婦健診受診票を利用すると、費用の一部が助成されます。自己負担金額は5万円前後になることが一般的です。

クレジットカード払いが可能か、出産育児一時金の直接支払制度を導入しているかなども、事前に確認しておくとよいでしょう。

6.口コミや評判

先輩ママの体験談は、実際に通った人にしかわからない貴重な情報源です。医療機関の口コミサイトやSNSで、実際に通院した方の感想を確認できます。

ただし、インターネット上の情報はすべてが正確とは限らないため、複数の意見を参考にして判断することが大切です。

友人や知人で妊娠・出産を経験した方がいれば、直接評判を聞くのが確実です。施設の雰囲気やスタッフの対応など、リアルな情報を得ることができます。

他の疾患で通院している医療機関がある場合は、担当医に産科や産院の推薦を依頼するのもよい方法です。

7.出産する場合の分娩方法の選択肢

妊婦健診と出産を同じ施設で行う場合は、分娩方法の選択肢も確認しておきましょう。

主な分娩方法には、仰臥位分娩、フリースタイル分娩、無痛分娩、立ち会い出産などがありますが、施設によって対応している分娩方法が異なります。

当クリニックは分娩を行っておりませんが、妊婦健診を通じて皆さまの希望に合った分娩施設のご紹介をサポートしております。

Q.妊娠がわかったらいつまでに病院を決めればいいですか？

妊娠検査薬で陽性反応が出たら、妊娠5週目後半から6週目頃に産婦人科を受診しましょう。分娩予約は早めに埋まるため、出産を希望する病院が決まっている場合は妊娠初期に予約を入れることをおすすめします。

Q.妊婦健診と出産する病院は別々でも問題ありませんか？

問題ありません。セミオープンシステムや里帰り出産では、多くの方が別々の施設を利用しています。医療機関同士で情報共有が行われるため、安心して利用できます。

Q.補助券はどの病院でも使えますか？

基本的にお住まいの市区町村内の医療機関でのみ使用できます。里帰り出産などで他地域の医療機関を受診する場合は、償還払い制度で後日費用の一部が払い戻される場合があります。詳しくはお住まいの自治体にお問い合わせください。